■地上では空気が助けてくれている
地球上では、私たちは普段、無意識に熱を逃がしている。
例えば、
● 空気
● 風
● 水
● 対流 など。
つまり地上では、空気が熱を運んでくれている。
■宇宙には空気がない
しかし宇宙空間は、ほぼ真空である。
つまり、空気が存在しない。
すると何が起きるか。
実は、熱が逃げにくくなるのである。
■真空では対流冷却できない
地上では、熱くなった空気が上昇し、周囲へ熱を逃がしている。
これを、対流という。
しかし宇宙では、空気がないため、対流そのものが起きない。
つまり、ファンで冷やすという発想が、そのままでは通用しない。
これは非常に大きな違いだ。
■宇宙では放射が主役になる
では宇宙では、どうやって熱を逃がすのか。
主に使われるのが、放射である。
つまり、赤外線として熱を宇宙へ放出する方法だ。
しかし放射は、地上の対流ほど効率が高くない。
つまり宇宙では、熱を捨てる能力そのものが制限される。
■宇宙は極端な温度差とも戦う
さらに宇宙では、
● 太陽が当たる場所 → 超高温
● 日陰 → 超低温 になる。
つまり、極端な温度差が発生する。
これは非常に厳しい。
宇宙では熱設計=生存設計
地上では、多少熱くても動く機器は多い。
しかし宇宙では、
● 電子機器
● バッテリー
● センサー
● 通信機器
などが、温度異常で停止すると、ミッション終了になる可能性がある。
つまり宇宙では、熱設計そのものが、生存条件になる。
■月面基地は熱地獄になる可能性がある
今後、月面基地構想も進んでいる。
しかし月面では、
● 大気ほぼ無し
● 真空
● 強烈な太陽光
● 極端温度差 など、熱的には極めて厳しい。
つまり未来の宇宙開発では、どう熱を制御するかが極めて重要になる。
■宇宙ロボットも熱問題を抱える
宇宙ロボットや探査機でも、
● モーター
● AI演算
● バッテリー
● センサー などが発熱する。
しかし宇宙では、空気で冷やせない。
つまり宇宙ロボットは、熱を抱えたまま動くことになる。
これはかなり厳しい。
■AI搭載でさらに熱が増える
今後、宇宙機器にもAI搭載が進む。
例えば、
● 自律航行
● 障害物回避
● 通信最適化
● 自律判断
● 探査解析 など。
つまり未来では、宇宙でAI演算が普通になる可能性がある。
しかしこれは同時に、宇宙で発熱することも意味する。
■研究者視点 宇宙用熱設計は全く別世界
現在研究されているのは、
● 放射冷却
● 高放熱表面
● 超軽量熱拡散材
● 真空対応材料
● 相変化材料
● 熱制御コーティング など。
つまり宇宙では、地上とは違う熱設計が必要になる。
■現場視点 理論通りにいかない
実際の現場では、
● 真空
● 放射劣化
● 熱膨張差
● 微細変形
● 長期耐久
● 振動
● 打上衝撃 など、極めて厳しい条件がある。
つまり、理論上成立と、宇宙で長期成立は全く違う。
■宇宙では軽さも重要
宇宙では、重量コストが極めて高い。
つまり、冷やしたいと、軽くしたいが同時に求められる。
これは非常に難しい。
■宇宙時代は 熱 × 軽量 × 信頼性 の時代
未来の宇宙産業では、
● 軽量
● 高耐久
● 高信頼
● 高放熱
● 真空対応 などが同時に必要になる。
つまり宇宙では、 熱 × 軽量 × 長期信頼性 の複合問題になる。
■OTIS視点で重要なこと
OTIS視点では、宇宙時代に重要なのは、
● 薄膜加工
● 微細加工
● 高精度貼り合わせ
● 軽量化
● 異種材料接触
● 熱対策材料加工
● 高精度積層
● 量産安定性 などである。
特に、薄く・軽く・高機能を成立させることが重要になる。
■OTISでできること
OTISでは、
● 微細加工
● 高精度打ち抜き
● 薄膜加工
● 高精度ラミネート
● 熱対策材料加工
● 軽量機能部材加工
● 異形状積層 などを通じて、宇宙向け機能部材の量産成立に貢献できる可能性がある。
■OTISの専門外
一方でOTISは、
● 宇宙船設計
● ロケット開発
● 宇宙AI開発
● 衛星制御
● 宇宙熱解析 を専門とする会社ではない。
しかし、宇宙向け機能部材を量産工程で成立させるという領域では、
重要な役割を担える可能性がある。
■まとめ
宇宙時代、人類は 冷やせない世界へ進む
宇宙産業は、今後さらに拡大していく。
しかし宇宙では、熱を逃がすこと自体が難しい。
つまり未来の宇宙競争は、どこへ行けるかだけではなく、
どれだけ熱を制御できるかでも決まる時代になるのかもしれない。
そしてその裏側では、熱の最後の0.1mmを支える技術が、
ますます重要になっていく。
コラム監修:角本 康司 (オーティス株式会社)
語学留学や商社での企画開発を経て2011年にオーティス株式会社入社。経営企画部を中心に製造・技術部門も兼任し、2018年より代表取締役として事業成長と組織強化に努めている。
※本記事は教育・啓発を目的とした一般的な技術解説であり、特定企業・製品・技術を示すものではありません



